年収2000万の手取りや税金、生活レベル・仕事まとめ|年収2000万の世界

年収が2000万円を超える人って身近にいないし、実際にどのような生活をしているのか、どのような仕事をしているのか気になりませんか?そこで、この記事では実際に年収が2000万円を超えている方は実際に手元にどのくらいのお金が残るのか、どのような職業についているのか、実際の日常生活はどのようなものなのか、年収2000万円の世界を包み隠さずご紹介していきます。

年収2000万の手取り・月収はいくら

一口に年収2000万といっても、日本人の給与所得者の中でも上位約0.4%の人たちしか存在しない高収入の層に分類されます。年収1000万ですら約4%前後しか存在しないため、就業者の平均年収422万という現状を考えると、これほどの高所得者の手取りや月収が身近でない人が大半というのが現状です。

年収2000万の給与所得者の人たちが実際にいくら自分の手取りとして受け取っているのか調べてみました。

  • 年収2000万の人の手取り額

約1,400万

  • 年収2000万の人の手取り月収

約70~100万程度(賞与などの関係で月収には差があります)

年収2000万の税金・所得税はいくら

  • 年収2000万の所得税

所得税は、各種控除を除き、所得控除と基礎控除のみで計算します。

年収2000万クラスとなると、所得税でおよそ500万もの金額を所得税として徴収されてしまいます。日本では、収入が上がるにつれて税の負担が大きくなってくる累進課税制度がありますが、年収2000万円クラスであるとその影響を大きく受けてしまうので、節税などの対策が必要となってきます。

住民税や社会保険料などの他の各種税金を支払うと、年収2000万円の方の手取りは約1400万前後になります。

年収2000万以上を狙える職業・仕事

年収2000万クラスともなると、日本人の給与所得者の約0.4%しか存在しません。このクラスともなると、一般的なサラリーマンでは到底このレベルには到達しません。

2000万を目指すためには、個人事業主となる(社長になる)、会社の上層部に就任する、といった方法が、サラリーマンにとっては一般的です。

また、スポーツ選手や芸能人といった自身の特技をフルに生かした職業でも2000万を狙うことができます。

経営戦略コンサルタント

経営戦略コンサルタントは各社の経営戦略のアドバイス、分析、戦略立案などを担うお仕事です。

平均的な年収は約700万~1700万程度と非常に高いですが、その中でも、年収2000万円に到達するのはかなりのトップクラス人材です。1000万ですら、かなりの能力と実績、努力を必要とします。

経営コンサルタントのお仕事が一般より高給であることは間違いありません。しかしMBA卒の経歴であったり、経営コンサルタント資格修得の必要性なども考えると、すぐに高給になれるわけではありません。年収2000万になるためには、非常に狭き門であるといえます。

会社経営者

各種調査で日本の社長の平均年収は4,381万円となっていますが、トヨタ、ソフトバンク、ユニクロ等の大企業の社長が平均年収をかなり引き上げています。社長の平均年収は会社の規模によって大きく変わります。

従業員数 平均年収
1,000人以上 5,643万
300~999人 4,043万
300人未満 3,109万

 

当然のことながら、社長には企業の命運を背負っている責任がかかります。しかし、年収のことだけをいえば一番得をするポジションになります。社長の年収は年一回しか変更できないという規定が存在するため、その年の年収は会社の利益によって大きく左右されることとなります。

医師

医師といっても大学病院やクリニックなどで勤務している勤務医と開業医では、平均年収は大きく変わってきます。勤務医の平均年収が約1500万円なのに対し、開業医の平均年収は約2500万円と、勤務形態で1000万円ほど変わってくるのです。

しかし、勤務医が必ずしも2000万に到達しないというわけではなく、院長や副院長、部長クラスとなると2000万に到達する可能性が上がってきます。

医師として年収2000万円に到達するのであれば、勤務医としてある程度の経験した後に、開業をするのが手っ取り早い方法です。

しかし、開業医が儲かるからといっても当然にリスクが伴います。医療の世界は人気商売といえます。医療ミスなどによりそのキャリアに傷を付けてしまった場合、悪い評判が出回ってしまった場合は、顧客である患者が減ってしまうリスクも伴っています。実際に借金に陥ってしまう開業医も存在しています。

医師の仕事は、患者の命を預かるその責任の大きさから、高い年収を稼ぐのは当然だと言えます。医師は社会的にも地位は高く、憧れる方も多いのではないのでしょうか。以下の記事では、医師はじめ社会的地位の高い仕事をご紹介しています。

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外資系

外資系企業によって年収はさまざまなですが、内資企業と比較して給与水準が総じて高く、平均年収700万~1300万円ほどとなっています。

外資系企業の平均年収が高いといっても、やはり2000万は簡単なところではなく、能力や役職によって年収にばらつきがあります。

やはり、コンサルタント同様にある程度のポジションに成り上がらないと年収2000万は難しいといえます。

また、一般的に高い学歴が必要で、大手企業になればなるほど、東京大学・京都大学・早稲田大学・慶応義塾大学などの名門大学出身者の割合が大きくなります。サラリーマンから転職するにしても、学歴がないと外資系企業に就職することが難しいです。

金融系

金融業界の年収は業界一位の野村ホールディングスで 1515万円となっています。業界一位でこの数字となると、2000万到達は相当難しいものであると予想できます。

金融系の企業で年収2000万円を稼ぐ場合、部長など高い役職で成果を上げることが必須になってきますので、成果を出すための努力を常にし続けることが不可欠です。

プロスポーツ選手

メディアに露出しているスポーツ選手はトップの中のトップのアスリートになります。スポーツのジャンルによっては、トップクラスの実力を持っていても、2000万に到達するのは難しい競技もあります。

年収を稼ぎやすいのは、メディアへの露出も多く、試合中継なども多い野球(平均年俸は3826万円)やサッカー(約2000万円)となります。野球やサッカーであれば、プロになった時点で高額の契約金や年棒を手にすることができます。

しかし、0.4%と言われている年収2000万の世界でも、スポーツ選手の割合はとても低いものです。競技人口から計算すると数万人に一人ということになるので、スポーツで年収2000万円を稼ぐのは非常に難易度が高いと言えます。

芸能人

芸能の世界は平均年収約1800万となります。芸能人といっても、俳優・ミュージシャン・お笑い芸人・アイドル・タレント・モデルと多種多様な分野があります。

売れっ子の芸人や役者になるとバラエティ番組のギャラも一本で数百万になるといわれています。

反面、アイドルなどは平均年収500万程度となっており、分野によっても非常に差が生まれやすいのも特徴といえます。

メディアでの露出が多くない芸能人でも年収2000万は可能です。

舞台中心の俳優や営業周り中心のお笑い芸人でも年収2000万円に到達している芸能人は多数存在しています。

仕事を安定して受注できるようになれば年収2000万は夢ではないですが、芸能人になれば年収2000万円を稼げるということはないと言えます。

年収2000万の生活レベル

年収2000万ともなると、生活水準は飛躍的に向上します。

セカンドカーも躊躇なく所有し、高級外車に乗ることも比較的容易な年収となります。

また、居住する自宅のレベルも庶民より数段上のものになります。外食の回数も増えるともいわれています。では、実際に年収2000万の生活レベルはどうなのでしょうか。

家賃相場

地方や都心などのエリアによりばらつきはありますが、年収2000万円ですと、平均的に平均50万円程度の家賃の物件に住んでいる人が多いです。

戸建てを購入する際も平均5000万以上となっており、マイホームのレベルも庶民より格段に上がっています。

子供がいる場合

一般的には子どもがいる場合、子どもの数に比例して貯蓄が難しく、生活レベルを落とさざるを得ません。しかし、年収2000万の収入のある家庭では、旅行や趣味をあまり躊躇していないという傾向があります。

年収に応じて生活水準も庶民とは大きく変わるため、その分の支出は多いといえます。しかしながら、子ども2~3人程度では趣味などをセーブする必要はありません。

年収2000万の貯金額

一般的に、月平均で約33~50万円程度、年間で400~600万円程度の貯蓄がなされています。

10年経過で、約5000万程度の貯蓄がなされる計算になります。

収入が多くても支出も多い

生活レベルが庶民より格段に上がるため、その分の支出も多いといえます。年収2000万円の人の年間の支出で、600~800万円ほどが平均となっています。主に、以下のようなことに対する支出が多くなります。

・高級外車の乗車率が高い

・家賃が高い

・家電製品や衣類も高いものを使う

・旅行や趣味などに費やす支出が多い

・外食が増える

・交際費が増える

年収2000万以上稼いでいる・もらえる人の割合|男性女性別

民間給与実態統計調査結果によると、年収2000万円を稼いでいる人は、男性が約15万7000人、女性が1万3000人ほどです。

男女別でも、男女合わせても、年収2000万円を稼いでいる人は全体の0.4%以下の割合となっており、非常に少数です。

年収2000万以上は節税対策が必要

先ほども説明しましたが、日本では年収が高くなるにつれて税金負担が増える累進課税制度があり、手元により多くのお金を残すためには、節税対策をすることが必須になります。

プロスポーツ選手・芸能人・医者などの個人事業主は法人収入にすることで、節税を行っています。これは比較的オーソドックスな節税となっていますが、この他に、自宅や車・備品などを法人所有に切り替えることでも節税が行われています。

特定支出控除

国税庁のHPでは、

給与所得者が次の1から6の特定支出をした場合、その年の特定支出の額の合計額が、下記の表の区分に応じそれぞれ「特定支出控除額の適用判定の基準となる金額」を超えるときは、確定申告によりその超える部分の金額を給与所得控除後の所得金額から差し引くことができる制度があります。

出典:国税庁

とあります。これは、個人事業主でなくても、年間で使った特定の支出の金額が、給与所得控除額(必要経費のことを指します)の半分を超えれば、その余剰金額を所得控除として認めて所得税を安くする、という制度です。

平成25年に全額から半額に範囲が拡大されたため、今までよりもさらに節税がしやすくなっています。

確定拠出年金(401K)

確定拠出年金とは、企業や被保険者が毎月一定額の掛金を支払い、自分で運用していく年金です。

掛金を納めて資金を運用し、損益が確定したら、老後に支払われる年金として給付されます。

ただし、運用の結果次第で大きな利益を得ることもあれば、損失を出してしまうこともあるので注意が必要です。

年収2000万以上は確定申告も必要

個人事業主でなくても、年収2000万円を超える人は確定申告をしなければなりません。以下、確定申告をしなければならない条件を確認しましょう。

確定申告をしなければならない方

国税庁のホームページでは以下のように記載されています。

 給与所得者でも、次のような方は確定申告をしなければなりません。

1 給与の収入金額が2,000万円を超える方

2 給与所得や退職所得以外の所得金額(収入金額から必要経費を控除した後の金額)の合計額が20万円を超える方

3 2か所以上から給与の支払を受けている方 など

出典:国税庁

年収2000万の人と結婚・結婚生活・結婚観

年収2000万の人にとっての結婚観は、多種多様で一概に述べることはできません。しかし、傾向としては「容姿でみそめられる」といったケースは意外にも少ないのです。

統計的に「元キャリアウーマン」であることが多く、ある程度の収入を得ている女性がパートナーとして選ばれるケースが多いのです。お金を目当てに結婚したがる人間は嫌われる傾向にあります。

女性の場合であれば、年収の高い人と結婚すれば家庭に収まることができ、安定した生活を送れると思われています。しかし、年収の増加に応じて庶民では味わうことのない気苦労も増えてきます。また、年収の増加に伴って浮気の確率が高くなるともいわれています。

年収2000万は給与所得者の0.4%、年収1000万円から転職で目指すことも可能

年収2000万を目指す人がいきなり芸能人やスポーツ選手を目指すことは少ないでしょう。

サラリーマンにとって現実的な方法は「転職」になってくると思います。

しかし、現時点で年収1000万円程度の職業に就いている人は、そのキャリア活かして「転職」によって年収2000万円は見えてくる可能性はあります。

実際に転職によって年収約1000万円から年収2000万円以上に成功している人は、「転職エージェント」を利用しています。

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転職エージェントとは|全てを理解し正しく使うための全情報

「転職エージェントって何?」 「転職エージェントの仕組みが知りたい」 「転職エージェントってどうやって選べば良いの?」 …

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複数の転職エージェントを掛け持ちで利用すべき?理由付きで徹底解説

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年収2000万円あれば裕福な生活が送れる

ここまで、年収2000万円を稼いでいる人はどのくらいいて、どのような職業に就いていて、どのような水準の生活を送っているのかを見てきましたが、年収2000万円の世界はいかがだったでしょうか。

年収2000万円を稼いでいると、子供がいても一般の生活レベルをはるかに超えたレベルの生活ができることがおわかりいただけたと思います。

もし、年収2000万円に到達したい!とのことでしたら、上記でご紹介した厳選の転職エージェントを利用して思い切って転職活動を始めてみてはいかがでしょうか。

 

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